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妊娠した時の読み物

妊娠に関する様々な知識や使い方を「読みもの」として紹介していくサイトです。

「助産ケアのエビデンス!過期産を防ぐための分娩誘発方針はどうあるべき?」

 

分娩予定日を過ぎて予定日超過となったとき、自然な分娩発来をいつまで待てるか、あるいは待つべきかという問題はできるだけ自然なお産が望ましいという点から重要です。

一方待ちすぎることで児や母親に好ましくない影響が起こり得ることも考慮しなければならず、判断が難しい場面でもあります。

では、ローリスク妊婦で正期産またはそれ以降の出産において分娩誘発を検討する場合どのような方針が適切なのでしょうか?

 

研究と結果

レビューに採択された19試験のうち3試験が38週から40週での分娩誘発介入、11試験が41週での分娩誘発介入を検討しており、残り5試験は42週での分娩誘発介入を検討しているものでした。

その結果、まず周産期死亡についてみると37週以降どの週数でも分娩誘発する場合のほうが自然な分娩を待つよりもリスクは低下するという値が得られています。

しかし、3740週での分娩誘発と42週での分娩誘発については統合している試験数が2と少なく、対象妊婦数の合計もそれぞれ584人、296人であり、限られた対象者での試験結果による値であり信頼区間も広く、統計的に有意な結果にはなっていません。

それに対して41週での分娩誘発あるいは41週または42週での分娩誘発という方針でもたらされるリスク低下として示されているリスク比はそれぞれ統合した試験数が1012、対象妊婦の合計数も5643人と5939人と多くの対象者から得られている結果で、それぞれおのリスク比の信頼区間も比較的狭く、41週または42週での分娩誘発方針では、統計学的にも有意な結果になっていました。

次に帝王切開になるリスクを見てみると、3740週での分娩誘発では、リスク比0.58と低下することが示されていますが、試験数は3と少なくまた41週での分娩誘発と42週での分娩誘発では、それぞれリスク比0.920.97リスクが低下することは示されていません。

また、胎便吸収症候群については41週での分娩誘発と42週での分娩誘発方針によりリスクが低下するという値が得られていますが、いずれも試験数は42であり、統合するのに十分な数は得られていないようです。

 

結論

41週以降で分娩誘発するという方針は、周産期死亡を低下させる効果があるといえますが、その絶対リスク減少は非常に小さく、妊婦には分娩誘発による相対リスク低下とともに、絶対リスク低下が小さいということも適切に伝えるべきであるといわれています。